2019年03月05日

我が家で、節電のために欠かせないツールの1つが、『節電エコチェッカー』だ。北海道再生可能エネルギー100%を目指せ!(57)


こんにちは、エスカルジュニア(夫)です。

前回、北海道再エネ100%を最短で実現する方法について考えてみた。
北海道再エネ100%を最短で実現するには、下記のように電力需要を(現在)から(未来)へシフトしていけばよい。

(現在)
再エネ 25%
再エネ以外 75%
合計 100%
(未来)
再エネ25+37、5=62,5%
節電により電力需要減分37,5%
合計 100%

つまり、
1、再エネUP
2、節電
の両輪が必要となる。

この2つの内、まずは、

2、節電 

について。

我が家で、節電を実行するために使っている強力な道具が2つある。

まずはその内の1つを紹介したいと思う。



次回は、この節電エコチェッカーの機能についてみていく。



〇北海道の再生可能エネルギー割合


〇これまでの記事

〇情報サイト


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2019年03月04日

北海道再エネ100%を最短で実現する方法。北海道再生可能エネルギー100%を目指せ!(56)


こんにちは、エスカルジュニア(夫)です。

北海道再エネ100%を最短で実現する方法について考えてみた。
まず、現時点での再エネの割合はどの位か?

当ブログで検証したところでは、2018年8月までの1年間の北電の再生可能エネルギーの割合は、24.4%。
約25%が再エネだ。
残り75%をどうするか?

ただ、100%をじっと待つだけでは芸がない。

できるだけ早く再エネ100%を実現したい。そこで、下記。

現時点での北電の供給力の中心は火力発電所だ。
火力発電所にもいろいろなタイプがあるが、北電は石炭火力発電所が多い。
先進国の流れは、脱炭素で、石炭火力からは撤退している。
なので、北電の石炭火力発電所は、再エネに代替していく。
これにより、75%の内半分の約37、5%を再エネにする。
残り37、5%はどうするか?
この37、5%分は節電で電力需要を減らす。

これが、北海道再エネ100%を最短で実現する方法ではないだろうか?

(現在)
再エネ 25%
再エネ以外 75%
合計 100%

(未来)
再エネ25+37、5=62,5%
節電により電力需要減分37,5%
合計 100%

つまり、

1、再エネUP
2、節電

により、北海道再エネ100%を最短で実現するというものだ。

〇北海道の再生可能エネルギー割合

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〇情報サイト


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2019年03月03日

朗報!北海道石狩市に再エネ100%のエネルギーエリアをつくり、そこに北電の送電網がつながる。北海道再生可能エネルギー100%を目指せ!(55)


こんにちは、エスカルジュニア(夫)です。

「北海道再生可能エネルギー100%を目指せ!」にとって朗報。

(転載開始)

再生エネ100%企業団地、北海道電、非常時に送電、天候不順や災害対応。
2019/03/02  日本経済新聞 夕刊

北海道石狩市が計画する再生可能エネルギーで全電力をまかなう企業団地に、バックアップとして北海道電力が電力を供給することがわかった。
再生エネ100%を掲げるエリアに大手電力の送電網がつながるのは全国でも珍しい。
昨秋の北海道胆振東部地震の際に起きた全道停電を教訓に災害への強さをアピールし企業誘致を進める。
 石狩市や京セラコミュニケーションシステム(KCCS、京都市)、北電などでつくる共同事業体は2020年度をめどに石狩湾新港近くの約60ヘクタールに新たな工業団地をつくる。
事業費は100億円を超す見通しだ。
 2メガワットの風力発電や2メガワットの太陽光発電を20年度に新設する。天候が順調であれば域内の電力は全て再生エネで賄える。
 発電に向かない天候だったり、発電設備に不具合や直下型地震で大きな被害が出たりした場合には、北電からの送電で可能な限り停電を防ぐ。
 環境や社会への貢献を重視するESG投資の広がりを背景に、環境対策を強化したい企業を誘致する方針だが、災害時に強い電力供給体制も整えて進出を後押しする。
 同様の仕組みの再エネエリアを近隣に複数構築し、相互につなげて再生エネの活用と災害への強さを両立させる先進的なエネルギーエリアをつくる構想もある。

(転載終了)

北海道石狩市に再エネ100%のエネルギーエリアをつくるとの報道。
さらにその再生エネ100%を掲げるエネルギーエリアに北電の送電網がつながるというもの。
前回当ブログにて、

『「北海道再生可能エネルギー100%」実現をまずは目指し、その後目指す次の段階は、「日本のエネルギー自給率100%を目指せ!」
その主役は北海道、北電になりうる。
どういうことか?
日本のエネルギーの供給を北海道が担うのだ。
そのためにはどうすればいいか?
北電が再エネに積極的になり、電力を北海道内の需要を賄うという限定的なビジネスから脱し、日本全国に再生可能エネルギーを輸出するのだ

とした。

再エネの北海道外への輸出も企業誘致も同様の考え方といえるだろう。

今回、北海道内に、エリア限定とはいえ、再生エネ100%のエネルギーエリアができ、そこに北電の送電網がつながる。
こういった取り組みに北電が今回のように積極的に参画していけば、北海道内の再エネ100%、そして、日本のエネルギー自給率100%の実現に向かって、どんどん近づいていく。

さらに、ESG投資やSDGsの広がりにより、環境や社会を重視する国内企業が、こういった企業誘致に応じることで、北海道の経済活動も活発になる。


〇北海道の再生可能エネルギー割合


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